長期口座においては、保有株全体でならしたとき、買値に対して最低でも税引き後3%（額面利回り3.75%）以上の配当利回りになることを意識しています。
ですので、増配と減配を繰り返すような銘柄はできるだけ控え、非減配・連続増配・DOE配当・累進配当の銘柄（意味合い的には重複している部分もありますが）を選ぶようにしています。
今回は保有株の中で、ここ最近の開示において、いわゆる「累進配当」とされる表記があったものをピックアップ・整理します。
●4093東邦アセチレン
2022〜2024年度の4カ年の中期経営計画において、「累進配当政策を実施」と明記しています↓
・「1株あたり50円”以上”の年間配当を維持」
・「可能な限りの増配を目指す」とされています。
買値に対する配当利回り：約4.3%
現在の株価に対する利回り：約4.4%
●8058三菱商事
2022年度より開始された『中期経営戦略2024』においても、「累進配当」の方針を継続する旨の記載があります↓
「持続的な利益成長に応じて増配を行う累進配当を基本方針とします。
財務健全性、配当の安定成長、株主還元に対する市場期待の3つのバランスがとれた還元政策を実施します。」
買値に対する配当利回り：約6.0%
現在の株価に対する利回り：約3.5%
●9432日本電信電話
株主還元における基本方針において、「継続的な増配の実施を基本的な考え方とし‥」とあります。実際、10年以上連続増配していますし、自社株買いも過去10年毎年実施の実績があります。
買値に対する配当利回り：約5.4%
現在の株価に対する利回り：約3.1%
注意が必要なのは、当たり前の話ではありますざ、いわゆる累進配当を宣言していても、それは現在の話であり、方針転換する可能性は当然にあるということです。
ただ、アセチレンと三菱商事は少なくとも2024年度までは行うと宣言しているわけですし、NTTのほうも累進配当でなくなってもそれだけで保有を辞める理由にはならないのですが。
他に累進配当といえば稲畑産業がありますが、私は株価上昇に伴って、ある意味狼狽売りに近い形で売却してしまった（しかも上昇の序盤のほう）ので現在は保有しておりません‥。こういう悔しい思いはしたくないですね。
一方で、同じく累進配当である三菱UFJ銀行や三井住友フィナンシャルグループ、また違うカテゴリでは日本エスコンも累進配当政策を宣言していますが、保有していません。
これだけ配当利回りを連呼している私ですが、あまり銀行株や不動産業には食指が動かないです。うまく言語化できませんが。特に不動産業は身体が拒否反応を示すのはなぜなのか‥。（不動産バリュー株は好きですが。）
